調査プロジェクトについて
コンサルティング業務には、
プロジェクトマネジメント、業務改善等、戦略策定、M&A支援等、
様々な業務が存在するのですが、
クライアントの戦略立案の下準備作業として市場調査や消費者調査・分析と言った所謂、調査系の業務も存在しています。
私の場合、
クライアントの業務設計を見直し、業務効率を何%改善したみたいな
プロジェクトより、調査系の業務が好きです。
新たな知見も得られますし、
特に世界・地域情勢や消費者動向を知ることで自分の刺激になり、
今後のビジネスチャンスや世界情勢を想像する上で非常に有用な情報を入手することができるからです。
今回はコンサルタントが実際に使用しているリサーチツールについてご紹介します。
市場調査ツールの紹介
市場規模の調査・将来動向の把握
矢野経済研究所 https://www.yano.co.jp/
世界の国別の家電生産割合、自動車の生産割合、将来の生産動向等、
比較的メジャーな業界の生産動向を調査する時は、
矢野経済研究所のレポートを購入することが多いです。
ただし、注意点として矢野経済研究所は国別販売量などのB to Cデータはあまり得意ではなく、国別生産量・生産金額等のB to Bの視点での情報を多く保有しているイメージです。
料金もレポートにしては15万円～20万円台中心で、比較的安いです。
Euromonitor International https://www.euromonitor.com/about-us-jp
ユーロモニターは、消費者マーケットのレポートに強く、
各国の消費財の販売規模等、B to Cデータを豊富に保有しています。
料金もレポート購入に関しては20万円台中心で、比較的安いです。
レポート以外に、ユーロモニターと契約を結び、オンラインデータベースを参照できるサービスも提供しており、多くのコンサルティングファームが採用しております。
SPEEDA https://jp.ub-speeda.com/
国×自動車製造、半導体製造等の産業分類単位で、
プレイヤーに関するデータベースサービスを提供しています。
運営会社はユーザベース社です。
タイの自動車部品の各プレイヤーの財務状況を一覧化したり、
市場動向のレポートをワンクリックで自動生成（エクセル、ワード、パワーポイントを選択可）してくれる機能を保有しており、かなり便利です。
各業界全般に関するニュースフィードも提供しており、
SPEEDAさえ読めば、新聞を読む必要はないと思います。
こちらも月額定額サービスであり、
多くのコンサルティングファームが採用しています。
INITIAL https://initial.inc/
こちらも前述のユーザベース社が提供する
スタートアップ企業に特化したデータベースです。
スタートアップ企業の事業概要、財務状況等を
企業の所属カテゴリ毎に調査することができます。
新規事業開発を検討する上で、スタートアップ企業の買収等を検討される場合は、
非常に有用なツールだと思います。
こちらも月額定額サービスであり、
コンサルティングファームに採用されています。
無料でトライアル可能です。
MarkLines https://www.marklines.com/portal_top_ja.html
MarkLinesは自動車業界に特化したデータベースサービスです。
自動車業界全般に関するニュースフィードの提供に加え、
どのメーカーがどの車種向けに、どのサプライヤーから部品を調達しているか等の
サプライチェーン情報も独自に提供しています。
例えば、タイ生産の日産マーチののトランスミッションシステムは
マレーシアのA社から調達している等の情報も分かります。
各国の販売台数や生産台数も提供しておりますが、
それらの情報は各国の自動車業界団体にアクセスすれば参照可能なことが多いです。
こちらも月額定額サービスであり、多くのコンサルティングファームが採用しています。
無料でトライアル可能です。
Gartner https://www.gartner.com/jp
GartnerではITを中心とするテクノロジー関連の市場動向に関する情報を提供しています。
特に定期的にGartner社が発行する"マジック・クアドラント"というレポートは、
業界内でプレイヤーがどのような立ち位置（リーダー、概念先行型、特定市場指向型、チャレンジャー）にあるかを示す、かなり権威のある格付けで、
ITサービスを調査する時には必ずといって調査項目に挙がります。
多くのIT企業も自社がマジッククアドラントでいかに良い評価を得たかを自社Webサイトなどで競うように掲載しています。
価格は忘れてしまったんですが、安くはなかったと記憶しています。
IDC https://www.idc.com/jp/report
ITに特化した、ほぼGartner同様のレポートサービスを提供しています。
価格もGartner社と同じくらいだったと記憶しています。
業界でのポジションについては、Gartnerに比類するレベルですが、
マジック・クアドラントのような看板レポートはない印象です。
個人的には、あんまり使ったことはないです。
日経テレコン http://telecom.nikkei.co.jp/
新聞や雑誌の過去の記事にアクセスすることができるデータベースです。
非上場企業の社長の経歴等、ニッチな情報を調査する時に役立った経験はありますが、
アカウント数の問題などもあり、あまり使ったことはないです。
こちらも月額定額サービスであり、多くのコンサルティングファームが採用していると思いますが、コンサルタント職の人間が使うことはあまりないんじゃないかなと思います。
インタビューによる調査サービス
現役やOBの業界関係者の生の話を聞くことができる
インタビューのマッチングサービスを提供しているのが、ビザスク社です。
規約上、競合企業の現役社員から話を聞くことはできませんが、
OB等の知見保有者から話を聞くことができます。
競合企業でなければ現役の社員の話も聞くことができます。
グローバル対応もしており、タイの自動車関連のエキスパート等の条件で
リスティングをお願いすると、関連する人物を紹介してくれます。
海外エキスパートの場合は、ほとんどの場合、英語対応が必要がありますが、
有料で翻訳サービスも提供してくれます。
インタビュー1時間当たり5万円から15万円程度で対応が可能です。
ニッチな業界の研究者、特に日本人等の場合は報酬金額が高めに設定されている印象です。
本サービスは、多くの企業が採用しています。
最後に
長々と色々なツールをご紹介しましたが、
上記が一般の人でもお金さえ払えば使えるツールになります。
上記以外にもコンサルティングファームは自社内のナレッジデータベースを保有しており、
必要に応じて各自アクセスし、プロジェクトワークに活用しています。
そのネットワークの凄さが、コンサルの強みと言っても過言ではないと私は考えています。
